突然変更、アップルの流通施策

アップルが突然、
家電量販店などのインターネット通販サイトに対し
アップル社製品の取り扱いの中止を通達した。

まぁ、アップルの立場も理解できなわけではない。

マーケティング的に言えば、
インターネット通販サイトは「チャネル（販売代理店）」。
販売代理店の位置づけで、
製品の拡販を狙うための機能。

オンライン販売の場合、地理的制約がほとんどないので、
販売量の拡大を考えた場合、エリア拡大施策の意味は小さい。

また、アップル製品に関して言えば、
チャネル各社が、それぞれの持ち味を活かした
バリュー（付加価値）を元に販売しているわけでもない。

その上、チャネルがマージンを取るため
アップルから見れば利益率が低くなる。

アップル製品が市場に浸透してきたのは言うまでもない。
製品ライフサイクルに当てはめて例えるなら、
導入期は既に終わり、成長期を着々と上り詰めただろう段階。

アップルの自社サイトでも、
販売力は十分についたであろう。

この段階では、売上至高から利益を考慮した戦略に移り変わる。
アップルジャパンとしてもその段階にさしかかったのであろう。
（トップが変わったという事もあるだろうが。）

最後に・・・
このチャネル施策の変更は、もちろん
アップルがリテイルの価格コントロールが
うまくできていたから可能だった。

チャネル各社が独自のバリューを出せない中で、
価格競争に陥らなかった。（いや、陥らせなかった？）

ビジネスの移り変わりによって、
チャネルは常に最適化されていなければならない。

【関連リンク】
・製品ライフサイクルー製品(3)